メンバー紹介


上林 憲雄
Norio Kanbayashi
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略歴
大阪市生まれ。 1989年3月 神戸大学経営学部 卒業 1991年3月 神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程 修了 1992年7月 同後期課程を中途退学し、神戸大学経営学部助手に就任 2005年4月 専任講師、助教授を経て、神戸大学大学院経営学研究科教授に就任 1996年10月 英国 University of Warwick に留学 Doctral Programme に在籍 2014年6月 日本労務学会代表理事・会長 2014年10月 日本学術振興会産学協力研究委員会第108委員会委員長 日本学術会議23-24期会員 2018年4月 神戸大学大学院経営学研究科長・経営学部長 等 2019年9月 日本経営学会 理事長 2021年4月 経営関連学会協議会 理事長 2023年4月 神戸大学大学院経営学研究科 人的資本経営(HCM)研究教育センター長(現任) 2014年12月 株式会社インソース 社外取締役 2023年12月 株式会社インソース 顧問(現任) 2024年5月 経営学史学会 理事長(現任) -
研究・専門分野
経営学、とりわけ経営管理論・経営組織論・人的資源管理論、経営制度論。
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研究内容概要
経営学の体系化および経営実践との連携のあり方についての総合的探究。これまでの具体的な研究関心は、ICT(情報通信技術)の組織・労働への影響、グローバル化に伴う日本的経営および日本企業社会の変遷など。とりわけグローバル市場主義の浸透に伴う共同体意識の希薄化、人材育成システムの変化等に焦点を当てながら分析。近年は、人的資本経営の総合的研究、ポスト働き方改革の組織・人事の動向、日本企業社会における指標至上主義の弊害とその打開、組織協働力の強化策、SDGsとサステナブル経営、働きがい・モチベーション向上施策、"考える人間"・"創造的人材"の育成方法等のテーマに関心をもつ。多様なテーマに一貫する底流の関心は、人間とは何か、幸せとは何か、個人的幸福と社会的善の合一の在りようについて深層で考えること。
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書籍
- ・人的資源管理〈第2版〉 (ベーシック+(プラス))(中央経済社、共編著、2025年)
- ・経験から学ぶ人的資源管理〔第3版〕(有斐閣、共著、2025年)
- ・サステナブル経営 —原理・潮流・実践—(同文舘出版、共編著、2025年)
- ・経験から学ぶ経営学入門〔第3版〕(有斐閣、共著、2024年)
- ・新版 人材開発辞典(東洋経済新報社、編集委員・項目執筆、2024年)
- ・日本の人事労務研究 —日本の人事労務研究者は何を考えてきたか―(中央経済社、共著、2023年)
- ・多面体としての経営学(文眞堂、共著、2023年)
- ・SDGsの経営学 —経営問題の解決へ向けて—(千倉書房、共編著、2022年)
- ・経営学の基礎 —学史から総合的統一理論を探る―(経営学史叢書第Ⅱ期1:原理性)(文眞堂、共著、2022年)
- ・人間と経営 ―私たちはどこへ向かうのか― (経営学史叢書第Ⅱ期 3:人間性)(文眞堂、編著、2021年)
- ・経営学の開拓者たち ―神戸大学経営学部の軌跡と挑戦―(中央経済社、共編著、2021年)
- ・未来からの問い ―日本学術会議100年を構想する—(日経印刷、共著、2020年)
- ・経営組織入門(文眞堂、共編著、2020年)
- ・日本の人事システム —その伝統と革新—(同文舘出版、共編著、2019年)
- ・経営学の未来(経営学史学会年報 第26輯)(文眞堂、共著、2019年)
- ・経験から学ぶ経営学入門 第2版(有斐閣、共著、2018年)
- ・経験から学ぶ人的資源管理 新版(有斐閣、共著、2018年)
- ・経営管理論(中央経済社、共著、2016年)
- ・ハンドブック経営学 [改訂版](ミネルヴァ書房、2016年)
- ・人的資源管理 (【ベーシック+】)(中央経済社、編著、2015年)
- ・ケーススタディ 優良・成長企業の人事戦略(税務経理協会、2015年)
- ・現代経営学の潮流と限界 (経営学史学会年報 第22輯)(文眞堂、共著、2015年)
- ・最新 基本経営学用語辞典(同文舘出版、項目執筆、2015年)
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調査研究案件・プロジェクト
- ・日本の経営学の特徴と独創性に関する定量・定性的研究:学術界と実務界の相互連関 (日本学術振興会 科学研究費補助金 基盤研究(C) 2025年4月 - 2028年3月、竹内惠行、 上林憲雄、 平野恭平)
- ・東アジア企業の事業継承に関する学際的研究:継承と価値創造のプロセスを中心に (日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2028年3月、三井 泉、 河口 充勇、 藤本 昌代、 上林憲雄)
- ・グローバル市場主義進展下のポスト働き方改革 (日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2022年4月 - 2026年3月、上林 憲雄(研究代表者)、庭本佳子、平野光俊)
- ・インドにおける自動車サプライチェーンの現地化にかんする調査研究 (日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2024年3月、加護野 忠男、 上林 憲雄、 加藤 厚海、 原口 恭彦、 下野 由貴、 小沢 貴史、 石井 真一)
- ・グローバル市場主義進展下における日本型人的資源管理システムの体系化 (科学研究費補助金/基盤研究(B) 2014年4月 - 2019年3月、上林 憲雄)
- ・強化されるΩ型経営と市場原理経営の変化:対話型テキスト分析による析出と成果の分析 (日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2012年4月 - 2017年3月、赤岡 功、 上林 憲雄、 陳 韻如、 平野 実、 井村 直恵、 朴 唯新、 西脇 廣治、 太田 肇)
- ・アジア地域に於ける人材マネジメントの国際比較に関する研究 (日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2010年4月 - 2014年3月、原口 恭彦、 上林 憲雄、 若林 直樹、 加藤 厚海、 秋山 高志)
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執筆論文・記事
- ・総合建設業の人材定着マネジメントに関する研究 ―建設業特有のものづくりプロセスと離職についての考察―(『日本建築学会計画系論文集』 90(829) 524-535、2025年3月、共著)
- ・コーチングにおける解決志向アプローチと問題志向アプローチの効果に関する比較研究 (『甲南経営研究』 65(3/4) 29-49、2025年2月、共著)
- ・人材マネジメントのニューパラダイム —ポストDX時代を見据えて― (『日本情報経営学会誌』 44(1) 41-52、2025年2月)
- ・日本におけるHRM理論の受容プロセスー学界および産業界の動向に着目して―(『国民経済雑誌』 227(6) 89-107、2023年12月、共著)
- ・現代経営学と知性人モデルの構想 (上林憲雄、国民経済雑誌 226(4) 67-79、2022年10月)
- ・Learning by teaching technological knowledge: conceptual skill development in Japanese overseas subsidiaries、(SN Business & Economics (2022) 2(9) 1-32、2022年8月、共著)
- ・日本の経営学が進む道 (『日本経営学会誌』 46、60-68、2021年)
- ・David Marsden(1999)『雇用システムの理論』に関する一考察 ―日本企業の文脈に即して― (『国民経済雑誌』 222(6) 13-21 2020年12月、共著)
- ・日本労務学会への期待―学会創立50周年に寄せて― (『日本労務学会誌』 20(2)、4-14、 2020年6月)
- ・グローバル市場主義と日本人の働き方 (『国民経済雑誌』220(1) 1-12、 2019年7月、共著)
- ・消えゆく日本的経営 (『經營學論集』89、38-46、2019年5月)
- ・経営学に未来はあるか? ―経営学史研究の果たす役割― (『経営学の未来』26、7-18、 2019年5月)
- ・組織市民行動の隠れたコスト (『日本情報経営学会誌』 39(1) 7-15、2019年4月、共著)
- ・「人のマネジメント」パラダイムの展開 ―限界の超克を目指して― (『商學論究』(関西学院大学) 66(3) 57-70、2019年3月)
- ・経営学におけるワーク・ライフ・バランス(『大原社会問題研究所雑誌』 723、28-36、2019年1月)
- ・学術としての経営学の発展と最近の動向(経営問題(日本学術振興会産学協力研究委員会第108委員会) (10) 1-16 2018年4月)
- ・働く人の人権とワーク・ライフ・バランス ―ワークとライフの二項対立を超えて― (『研究紀要』(兵庫県人権啓発協会) 19、 81-103、2018年3月)
- ・神戸大学MBAで学ぶ―社会人ビジネススクール管見― (『日本労務学会誌』18(2)、30-47 2018年2月)
- ・働き方改革と生産性向上―罠に陥らないために― (『合理化』(532) 10-12、2017年7月)
- ・社会科学としての経営学とその危機 (『商学論究』(関西学院大学)64(4)、14-26、2017年3月)
- ・リターン人材の特徴―雇用流動化時代における新戦力― (『国民経済雑誌』215(3) 31-42、 2017年3月)
- ・個を活かしつつ企業全体のマネジメントを志向する : リターン戦力の活用化とマネジメントの課題 (Omni-management 25(7) 6-11 2016年7月)
- ・Paradigm Shift from Personnel to Human Resource Management: Significances and Limitations、The Journal of Comparative Economic Studies (JCES) 11 107-116 2016年5月)
- ・Development of the paradigm for Human Resource Management: Significance、 Limitations、 and Overcoming the Limitations(Kindai Management Review 4、9-21、2016年4月)
- ・Changing Japanese Management? A Discussion of the Development of Work-Life Balance in Japan (NTU MANAGEMENT REVIEW 27(1) 1-24、2016年12月)
- ・人的資源管理パラダイムの展開―意義・限界・超克可能性― (『現代経営学の潮流と限界―これからの経営学―』(文眞堂、経営学史学会年報) 22、62-77、2015年5月)
- ・日本における高齢者の社会参画の在り方に関する一考察(『国民経済雑誌』 211(2)、17-25 2015年2月、共著)
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委員・所属学会
【委員等】
2025年4月 - 現在 インソース総合研究所、 特別顧問
2024年5月 - 現在 経営学史学会、 理事長
2023年5月 - 現在 日本経済学会連合、 理事
2022年9月 - 現在 日本経営学会、 常任理事
2022年6月 - 現在 NPO法人 現代経営学研究所、 監事
2022年4月 - 現在 日本情報経営学会、 組織委員会委員
2022年4月 - 現在 日本情報経営学会、 理事
2021年7月 - 現在 日本労務学会、 常任理事
2021年5月 - 現在 経営学史学会、 理事
2020年10月 - 現在 日本学術会議、 連携会員(25-26期)
2020年4月 - 現在 日本情報経営学会、 学会賞委員
2018年6月 - 現在 企業家研究フォーラム、 理事
2018年4月 - 現在 国立大学協会、 教育・研究委員会 男女共同参画小委員会専門委員
2023年7月 - 2024年6月 日本学術振興会、 特別研究員等審査会専門委員、卓越研究員候補者選考委員会書面審査員及び国際事業委員会書面審査員・書面評価員
2023年4月 - 2024年3月 大学基準協会、 大学評価委員会大学評価分科会委員
2021年4月 - 2024年3月 経営関連学会協議会、 理事長
2022年7月 - 2023年6月 日本学術振興会、 特別研究員等審査会専門委員、卓越研究員候補者選考委員会書面審査員及び国際事業委員会書面審査員・書面評価員
【所属学会】
日本経営学会
日本労務学会
経営学史学会
企業家研究フォーラム
日本情報経営学会
組織学会 -
講演・メディア出演
- ・社会のあるべき姿からみた経営教育の展望 (日本学術会議 学術フォーラム「AI活用時代における経営教育の変革」 2025年3月1日 日本学術会議)
- ・経営学の視点からみた賃上げの意義 (大阪労働大学 公開シンポジウム 2025年1月31日 大阪労働協会)
- ・労使で考えるこれからの人的資本経営 (連合滋賀と滋賀経済産業協会との意見交換会 2025年1月29日 連合滋賀・(一社)滋賀経済産業協会)
- ・経営学分野における若手研究者の育成 (経営関連学会協議会公開シンポジウム 2024年12月1日 経営関連学会協議会)
- ・センター15年とこれからの人的資本経営について(令和6年度ワーク・ライフ・バランスフェスタ 2024年11月29日 兵庫県、兵庫県勤労福祉協会、ひょうご仕事と生活センター)
- ・人的資源管理論:人事労務管理から人的資源管理へ(大阪労働大学令和6年度講座 2024年10月22日 (一社)大阪労働協会)
- ・男性の育児休業とワーク・ライフ・シナジー (令和6年度 兵庫県立大学幹部教職員研修 2024年9月25日 兵庫県立大学ダイバーシティ推進室)
- ・経営学における研究動向の変遷と展望 ―これからの経営学研究のあり方を考える― (日本経営学会関西部会 第685回例会 2024年7月13日 日本経営学会関西部会、共同報告)
- ・これからの日本における人的資本経営のあり方 (関西生産性本部評議員会講演会 2024年6月20日 関西生産性本部)
- ・経営学研究における外国語書籍出版の意義 (経営学史学会第32回大会 2024年5月18日 経営学史学会)
- ・VUCA時代の人財育成 ―”考える力”を育むために― (神戸市危険物安全協会令和5年度講演会 2024年2月16日 神戸市危険物安全協会)
- ・人的資本経営の現状と課題(ソーシャルマーケティング研究会 第18回 2023年12月8日、共同報告)
- ・ハッピーな人生を送るために経営学を学ぼう!(龍谷大学経営学会講演会 2023年11月29日 龍谷大学経営学会)
- ・人的資源管理論:人事労務管理から人的資源管理へ (令和5年度 大阪労働大学講座 2023年10月13日 一般財団法人 大阪労働協会)
- ・これからの人事労務研究と日本労務学会 ―歴史を踏まえ未来を展望する― (人事労務研究を深掘りする全6夜 2023年8月18日 日本労務学会)
- ・「現代資本主義と経営目的」高橋公夫報告への討論(討論者)(経営学史学会第31回大会 2023年5月27日 経営学史学会)
- ・ソーシャルマーケティングに参画するとどのようないいことがあるのか?(パネリスト、 ソーシャルマーケティング研究会 第13回 2023年3月4日 同志社大学ソーシャル・マーケティング・リサーチセンター)
- ・SDGs時代のワークライフバランス ―正しい理解と活用のために― (奈良工業高等専門学校ダイバーシティ推進講演会 2023年2月21日 奈良工業高等専門学校)
- ・次代を担う若手研究者をいかに育成していくか (日本学術会議(主催)・経営関連学会協議会(共催)公開シンポジウム 2022年11月27日 日本学術会議)
- ・創造的人材と技能伝承の進め方 (日本鉄鋼協会秋季製銑部会大会 2022年11月11日 日本鉄鋼協会)
- ・人的資源管理論 (大阪労働協会、大阪労働大学講座令和4年度第70回講演 2022年10月21日 大阪労働協会)
- ・SDGs経営の意義と限界 —地球、人間、経営— (日本経営学会 第96回大会ワークショップ 2022年9月2日 日本経営学会)
- ・SDGs経営の意義と限界 —地球、人間、経営— (日本財務管理学会 第54回春季大会 2022年6月25日 日本財務管理学会)
- ・経営における創造的人材の育て方 (日本鉄鋼協会次世代鉄鋼制御システム技術検討会STEPⅡ講演会 2022年6月)
- ・学史研究と実証研究の対話(経営学史学会第30回大会ワークショップ 2022年5月29日 経営学史学会)
- ・ダイバーシティ推進のための基本的考え方ー経営学の視点から考えるー (岩手大学ダイバーシティセミナー 2022年5月24日)
- ・これからのワーク・ライフ・バランス ―正しい理解と活用へ向けて— (2021年度 神戸大学ダイバーシティフォーラム 2022年3月16日)
- ・創造的人材の育成と技能伝承の進め方(日本鉄鋼協会 第4回 技術部会共通特別講演会 2022年2月17日)
- ・これからの人的資源管理 ―知性人の時代へ― (令和3年度大阪労働大学講座シンポジウム「日本の労働の足跡と将来について語り合おう」 2022年1月21日)
- ・これからの雇用管理を考える ―ジョブ型雇用の幻想―(アーリーライザーズクラブ 2021年11月30日)
- ・これからの経営学研究・教育の在り方を考える(司会進行:『経営学の開拓者たち』出版記念シンポジウム 2021年11月28日)
- ・自己プロデュースの経営学―”なりたい自分”になろう!― (龍谷大学経営学会講演会 2021年11月)
- ・人的資源管理論(大阪労働協会、大阪労働大学講座令和3年度第69回講演 2021年10月)
- ・経営学の発展と人間 —Social goodnessとは何か—(ソーシャル・マーケティングWebiner研究会 2021年9月7日)
- ・日本経営学会と経営学教育(日本経営学会 第95回大会ワークショップ 2021年9月2日)
- ・個力を活かす日本的経営(大阪府工業会講演 2021年9月)
- ・これからの人事管理 ―個力を活かす経営へ向けて― (凌霜人事担当役員・管理職懇談会 2021年8月26日)
- ・移りゆく日本的経営と これからの経営学―持続可能な社会の実現へ向けて―(日本学術会議「SDGsと経営実践・経営学・経営学教育を検討する分科会」第4回報告 2021年8月)
- ・日本労務学会設立50年 ―これまで何が論じられてきたのか―(日本労務学会 2021年7月17日 )
- ・移りゆく日本的経営とこれからの経営学 (神戸大学経営学研究科商学・経営学研究会 2021年5月)